従業員数が数100名規模で人事評価制度を導入していないIT企業で、基本給の他に支給ルールが不明瞭な手当がいくつかある企業が何社かありました。

基本給が退職金や賞与の係数に反映される仕組みになっているケースが多く、職務手当・営業手当・スペシャリスト手当・技術手当などの名称で、支給対象者と金額の法則性がないことが多くあります。

また、食事手当・皆勤手当など全従業員に一律に支給しているケースもあります。

このように手当が複雑になっている場合、月給の合計額から等級ごとの金額感を分析して、シンプルに基本給の身、基本給+〇〇給などに組み替えるケースも多くあります。

近年賃上げや人材確保の観点から、ビッグステイ（同じ会社にとどまる労働者の年間賃金上昇率が、転職する労働者の賃金上昇率を上回る現状）が起こりつつもあります。

給与体系の刷新する際には、これまでとりも評価によっての給与の反映する金額を大きくしたり、勤続給的な要素を組み入れる企業も多くなるかもしれません