社員食堂活用の効果

執筆者

社会保険労務士法人スマイング　
コンサルティンググループマネージャー薄田順矢が執筆しました。

近年、大手IT企業など、「社員食堂」を社内コミュニケーションの活性化、モバイルワーク推進、健康への意識向上や企業のブランドイメージ向上などなど、さまざまな企業の課題を実現するためのツールとして活用するケースが増えてきています。

企業の社食を紹介するWebサイト「社食.com（ドットコム）」のスーパーバイザーとして活動する帝京大学法学部の露木教授によると、企業文化や社会情勢の変化と同じように、社食にも発展の歴史があり、3つの世代形態に分類できるといいます。

第1世代	○日本の社食の初期形態 ○工場など、周辺に飲食店がない事業所 ○社員への食事提供を目的に食堂を設置する形態 ○肉体労働者向けに量が多くて味付けが濃い食事が多い
第2世代	○会社の周りに飲食店があるのに社食をつくるようになった ○社食を設置する目的は福利厚生 ○スペースが余る地下にあることが多い
第3世代	○IT産業が発展したころから見られるようになった ○都心の駅の近くにオフィスを構え、飲食店に困らないのに社食をつくる ○コミュニケーションの活性化、社員の健康増進、企業のブランド価値を高めることを目的とする ○オフィス内での優先度は高く、社内で最も眺めのよいフロアに設置される傾向

第3世代の特徴は、最高のパフォーマンスを引き出せる職場づくりの一環として設置するため、コミュニケーションが生まれやすいレイアウトを採用したり、健康的でおいしいメニューを充実させており、大手IT企業の導入も進んでおります。

ある住宅設備機器メーカーでは、自社製品の消臭機能付き壁紙を社食に使用したり農業支援事業を実施している企業は、自社で育てた野菜を使ったメニューを提供し、事業を社員にアピールし、社員が会社に対する愛着や誇りを持つきっかけを提供する社食もあります。

このような社食を設置できるのは大企業が中心ですが、ITの中小企業でも宅配型の社食や弁当サービスなどを開拓してうまく活用できれば、本格的な社食がなくても、食事や休憩を社内の活性化につなげることができるのではないでしょうか。

働き方改革により、残業時間の削減や在宅勤務などの制度面が注目されていますが、社員食堂などの仕組みやツールを活用し、社内コミュニケーション強化や愛着精神・帰属意識を向上させることも社員のパフォーマンス向上に効果的です。

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参考）“安い・早い・多い”だけじゃない　社食で企業価値向上へ

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