執筆者

社会保険労務士法人スマイング 
コンサルティンググループ マネージャー 薄田 順矢 が執筆しました。

8時間以上座る人は、少なくとも1日当たり1時間の運動を行うことで、増加する死亡リスクを帳消しにできるという研究があります。

 

労働安全衛生法は、職場における労働者の安全と健康を確保するとともに、快適な職場環境を形成することを目的として定められています。

 

企業は、労働災害を防止するために、労働安全衛生法で定められた最低基準を守るだけでなく、快適な職場環境をつくり、労働条件を改善することで、労働者の安全と健康を守らなければならない、と定められています。

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企業が社員の健康に配慮することによって、ただ元気なだけではなく、毎朝すっきりと目覚め、意欲的に仕事ができ、前向きに物事を考えられるようになり、経営面においても大きな成果が期待できるという健康経営の考え方もあります。

 

IT企業は、長時間労働や、座ったままの同じ姿勢で業務に取り組むことが多いのではないでしょうか。

 

労働安全衛生法や健康経営の視点で考えて、数時間置きにストレッチをすることや社内でスポーツイベントを開催するなど、普段の業務の中に健康に配慮した取組みをすることによって、生産性向上や組織の活性化につながり業績のアップが期待できるかもしれません。

 

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参考)運動不足による健康問題、経済損失年間7兆円に
http://www.afpbb.com/articles/-/3095526