執筆者
社会保険労務士法人スマイング
コンサルティンググループ マネージャー 薄田 順矢 が執筆しました。
ガートナージャパン社によるテクノロジ人材に関する「IT組織において改善したい人材のスキル」の調査結果によると、企業が改善したいテクノロジ人材のスキルのトップは「リーダーシップ」であることが明らかになりました。
ガートナー社は、リーダーシップを取る人材が不足している企業は、「決められない」「推進できない」「調整が行われない」「方向が定まらない」「将来が描けない」といった課題を抱えている可能性があり、強いリーダーシップを持つ人材やテクノロジエンジニアには、ハイスキル・ハイリターンの原則を適用するなど、人事制度上の見直しも必要になると指摘しています。
人材育成上の懸念や困っていることの調査では、トップから順に「技術変化に対応できるトレーニングが整備されていない」「制度（例えばメンター制度）がない」「教育できる先輩（人材）が少ない」とい結果でした。
ガートナー社は、ユーザー企業において、クラウドや人工知能（AI）といった領域に関わるスタッフを一人前の人材に育てるには、3年程度はかかるといったことを例に挙げ、企業は「人・時間・予算」の余剰を確保し、それらを次のビジネスにつながる人材投資に回す取り組みを加速させていく必要があり、個々人の役割やゴール、彼らに求める期待値とともに、KPIを明確な形で導入するといった施策も必要だと指摘しています。
人事評価制度は、社員の成長発展から会社の業績向上につなげる仕組みです。
モチベーション戦略、人材育成につながる人事評価制度に見直しをされてはいかがでしょうか。
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