人事評価制度についてご相談があった事例になります。

新たに人事評価制度を作成し、導入しようとした直前で社内でハレーションが起きてしまったようです。他社で成功事例として取り上げられている人事評価制度を、そのまま自社に導入してしまったことが原因のようでした。

他社で成功している制度を自社でそのまま活用しても上手くいくとは限りません。

人事評価制度を検討する上で、考慮しなければならないことは3つあると考えます。ご相談があったIT企業は、この3つの観点から新しい制度を検討することになりました。

１．明確であること（誰もが公平な評価ができること）

２．シンプルであること（運用ができること）

３．会社からのメッセージであること

3つの観点が必要な理由としては、人事評価は会社から評価者に委譲された権限であり、公平性や透明性は必要なため、「明確」である必要があり、明確であると人事制度の満足度が向上するという調査結果もあります。

また、人事評価制度が形骸する要因は「評価スケジュールが守られていない」「上司から部下への面談やフィードバックの実施がない」「等級制度、賃金制度、評価制度の、各制度の連動がされていない」などといくつかあると言われており、複雑すぎるとスケジュールを守ることや、理由伝えるといった社会人として当たり前と言われていることがおろそかになるため、「シンプル」さが重要になります。

そして、人事評価制度は、こういう特性を持ってほしい・こういう行動をして欲しい・目標を達成してほしいなど、「会社からのメッセージ」になります。項目が多ければ多いほど、会社からのメッセージは伝わりにくくなり、少すぎると項目にあること以外はやらなくてもいいと勘違いされる可能性もあります。

自主性を持ってほしいなどの目的があれば、被評価者自らにプレゼンしてもらう仕組みも考えられます。