執筆者
社会保険労務士法人スマイング
コンサルティンググループ マネージャー 薄田 順矢 が執筆しました。
ZDNET Japanとデル・テクノロジーズ社は、ハイブリッドワークに関する市場調査」を実施し、結果をまとめています。
「あなたにとってもっとも生産性の高い働き方と考える選択肢を教えてください」という問いにでは、「在宅勤務と出社勤務の併用」(ハイブリッドワーク)がもっとも生産性が高いとした人が79.3%にも上ったのに対し、「出社勤務のみ」の働き方が生産性をもっとも高くするとした人は11.0%となっていました。
国土交通省が2020年に実施した「テレワーク人口実態調査」の結果でも、テレワークを実施している人が「今後テレワークを実施したくない」最も大きな理由(約47%)として、「仕事に支障が生じる（コミュニケーションのとりづらさや業務効率低下など）、勤務時間が長くなるなど、勤務状況が厳しくなるから」と回答しており、テレワーク実施による業務効率低下要因としては「口頭で確認すれば簡単に済むことでも、メール等でやり取りしなければならないから」が約24%にも上っています。
一方で、テレワーク実施による業務効率向上要因としては「問い合わせ、雑用、会議等が減り、業務に集中することができたから」が約35%となります。
「テレワークを含む働き方が高い評価を得るようになった要因は、オフィスへの出勤と合わせたハイブリッドワークがさまざまな組織に浸透したからだと考えられる。2020年当時では未整備だった環境を改善する、あるいは、テレワーク環境でも迅速なコミュニケーションができるツールを活用するといった工夫などが功を奏したのではないだろうか。また出社して仕事をする日も決めているので、そうしたタイミングで集中的に対面でのミーティングを行うといった上手な切り替えが行われるようになったとも想像できる。」と同調査ではコメントしています。
フルリモート中心だったIT企業でも、出社している人数が増えたということはよくお聞きします。会社全体・部署ごとに最適となる働き方の選択肢はコロナ前より広がっていると存じます。
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