パーソルプロセス＆テクノロジー社が「DX・デジタル人材育成トレンド調査2022」の結果を発表しています。

DX・デジタル人材の育成について、「取り組んでいるがDXにつながらない」（28.2％）、「推進できる人がいない」（27.4％）、「ニーズに合った育成サービスがない」（25.3％）が課題として多く挙げられており、業種別で見ると、「建設業」では「予算がとれない」（36.4％）、「運輸業、郵便業」では「対象者が決められない」（32.3％）が最も高く、育成の初期段階に課題があることが浮き彫りとなっています。

「情報通信業」は「取り組んでいるがDXにつながらない」（31.7％）がサービス業に次いで高く、「予算がとれない」（18.5％）と「対象者が決められない」（12.1％）が全業種で最も低くなっています。

DXの育成が必要な人材を「DX人材のレイヤー」に沿って見ていくと、DX人材のレイヤーは、「現場でデジタルを活用できるデジタル活用人材」（レイヤー3）を土台に、「現場でDXを企画・推進するデジタル変革人材」（レイヤー2）、「高度なDXスキルを有するデジタルコア人材」（レイヤー1）となり、さらに詳しく見ていくと、「新しいビジネスの開発」「新しい販路の確立」「マーケティングのデジタル化」をDX戦略の目的にしている企業は、「レイヤー1」の人材を必要とする傾向があり、「データの利活用」や「働き方改革」を目的に据える企業は、「レイヤー3」の人材を必要とする傾向があるようです。

パーソルP＆T ワークスイッチ事業開発統括部 部長は「デジタル人材育成の課題として『取り組んでいるがDXにつながらない』と回答した人が多かった。DX推進につながるデジタル人材育成を本格化させるためには、経営、管理職、一般社員と階層別に担うべき役割と養うスキル・能力を設定し、幅広い対象者にインプットだけでなく、アウトプットも含めた『実践的な学び』の機会を増やしていくなど、育成方法を見直し、抜本的にやり方自体を変えていくことが求められる」とコメントしています。

IT業界は、予算や対象者には苦労していないようですが、取り組んでもDXに繋がってない傾向があるようです。

 

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