執筆者
社会保険労務士法人スマイング
コンサルティンググループ マネージャー 薄田 順矢 が執筆しました。
コロナ過の対応からテレワークに切り替えたIT企業も多いのではないでしょうか。
アドビ社の調査により、テレワークをしている米国人の77％は自宅で働くようになっても「生産性が上がった」と答えているのに対し、日本人で「生産性が上がった」との回答は21％となり、「生産性が下がった」のは43％もいることが明らかになりました。
在宅勤務で生産性が下がったという日本人に、その理由を尋ねると「勤務環境が整っていない」（68％）最も多く、「集中しづらい」（46％）、「同僚からの協力が得られにくい」（33％）と続いています。
テレワークを実施することで、同僚とのコミュニケーションについて、米国人の63％は「以前と変わらない」と答えているのに対し、日本人の55％は「以前よりコミュニケーションが取りにくい」と回答しており、在宅勤務で失ったものについて日本人に聞いたところ「チームメンバーとの対面でのやり取り」（30％）を挙げる人が最も多く、「気軽に声がけできる環境」（16％）、「上司との直接のやり取り」（12％）、「業務終了の明確な区切り」（11％）と続いています
アドビ社は「在宅勤務で失ったものとして、日本の回答者の半数近くが対面でのコラボレーションや雑談を挙げており、これまでの職場では、対面でのミーティングやコミュニケーションが重視されてきたことがうかがえる」と分析しています。
在宅勤務の拡大で多用されるようになったオンライン会議について、日本人の60％は「対面での会議と比較して生産性が低いと感じる」としているが、オンライン会議の頻度の多さに、39％が疲れを感じ始めていることも明らかになりました。
アドビ社は、「グローバル規模での在宅勤務拡大に伴い、コミュニケーションを補うためにオンライン会議の利用が増えたものの、効果的かつ効率的な利用についてはいまだ模索している様子が明らかとなった」と分析しております。
テレワークのおけるコミュニケーションや業務プロセスの共有化など、検討し始めている企業が増えております。
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